【働きたい会社とは】若い世代の労働価値観を採用に活かす

現在の若い世代の、企業に対する期待と価値観は、昔に比べて大きく変わっています。近年ではワーク・ライフ・バランスの向上や社会的責任の重視が強まり、多様性や将来のキャリア成長と学びの機会を提供する企業に対する期待も高まっています。
この記事では、現在の若い世代の労働価値観を知り、採用に活かすためのポイントを紹介します。

若い世代が働きたい会社（組織）とは？

総務省の労働力調査によると、2012年に1,775万人だった若年労働力人口（15～34歳）が2022年には1,723万人と、10年間で約52万人も減少しており、若い世代の獲得競争は激しさを増しています。
若い世代が働きたい会社の特徴を、調査結果から読み解くことで、より良い労働環境を整え採用に活かすことが必要となっています。

働きたい会社の特徴1.　経営スタイル・貢献と報酬の関係

大学生に対し調査した結果、「若く新しい企業」よりも、「歴史や伝統がある企業」が人気という結果がでました。
「リスクをとり、チャレンジングな事業成長を目指している」ことよりも、「安定し、確実な事業成長を目指している」ことが支持されるようです。

採用に活かすポイント

企業は将来の展望や成長計画をアピールポイントとして示し、安定性と成長のバランスを伝えることが重要です。

働きたい会社の特徴2.　成長スタイル・ワークスタイル

大学生に対し調査した結果、「短期で成長できるが、体力的・精神的なストレスもかかる」よりも、「短期での成長はしにくいが、体力的・精神的なストレスがかからない」が支持されることがわかりました。

採用に活かすポイント

長期的な成長を追求し、同時に体力的・精神的なストレスを最小限に抑える働き方が支持されています。企業は従業員の健康とバランスを重視した働き方の提案が求められます。

働きたい会社の特徴3.　ワークスタイル・コミュニケーションスタイル

大学生に対し調査した結果、地域に特化し、組織の目標に向けてチームで協力する働き方や、仕事と私生活のバランスを自分で調整できる柔軟性が重視されることがわかりました。
密なコミュニケーションと一体感を求める傾向が、広範な地域で働くことや個人の自由を尊重するよりも支持されています。

採用に活かすポイント

企業は柔軟な働き方や協力的なコミュニケーションを促進する環境づくりが必要です。

若い世代の労働価値観

「外的報酬に対する欲求」に関して、より高い報酬を得たいという欲求もありますが、「内的報酬に対する要求」は、外的報酬に対する欲求と比べて総じて強いようです。
「ハードワークに対する許容度合い」においては許容度が低い傾向にあり、特に「やりたい仕事であれば精神的にきつくても仕方がない」と思わない若者は、他の２設問に比べて相対的に多い結果となりました。

採用に活かすポイント

企業は成果を評価し、適切な報酬体系を整えると同時に、内的報酬に対する要求を満たすようなモチベーションの向上を図りましょう。

働く時間・場所の希望

好きな時間に働く、好きな場所で働く、といった自由な働き方を希望する人は、この６年の間に20~30代社員で増加傾向です。特に20代前半には多く、令和４年には約52％が好きな時間、約44％が好きな場所で働くことを希望しています。

（資料出所）株式会社パーソル総合研究所「働く10,000人の就業・成長定点調査」に基づく「20代社員の就業意識変化に着目した分析」（2022年８月18日）

採用に活かすポイント

フレキシブルな労働環境を提供し、働き方の選択肢を広げましょう。

今後伸ばしたいスキル・能力

雇用者が今後働く中で、具体的に伸ばしていきたい特定のスキルや能力を３つまで選んでもらったところ、「特にない」が最も多く、次いで「ITを使いこなす一般的な知識・能力」、「コミュニケーション能力・説得力」という結果になりました。

採用に活かすポイント

企業はこれらの特徴を踏まえ、柔軟性、安定性、報酬体系、スキル開発などに焦点を当てた働き方改革を進めることで、若い世代の労働価値観に応えることが求められます。

【働きたい会社】若い世代の労働価値観を採用に活かす：まとめ

現在の若い世代が働きたい会社は、10年前の価値観と大きく異なっています。これからは従業員の多様性を尊重し、個々の強みを引き出す環境づくりが求められます。
それには、人事労務担当者が採用段階からひとりひとりの能力や適正を把握することが重要ですが、人事労務に人員を割けないという場合は、人事労務管理システムをおすすめします。人事情報を一元管理し、経営層とも効率的に情報共有できるため、経営計画や人事戦略の策定に活用できます。
優秀な人材を確保するために、若い世代の労働価値観を尊重し、柔軟な働き方やキャリア成長の機会を提供しましょう。

厚生労働省：経済社会と働き方の変化等について
（https://www.mhlw.go.jp/content/11201250/001074775.pdf）を加工して作成